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厚生中央病院の医師は、患者さんの人格を尊重し、個人の秘密を守り、患者さんの健康と安全を優先し、患者さんの権利を損なうことなく診療を行わなければならない。
また、厚生中央病院の医師は、臨床研修指定病院として、現時点で考えられる最良の医療を提供するために、次のことを遵守して診療を行わなければならない。
いかなる診療行為に対しても、分かりやすい言葉で、理解できるまで説明し、同意を得てから診療を行わなければならない。同意を得るに当って、当診療行為が必要な理由、具体的な内容、予想される身体障害と合併症、行われない時に予想される結果と対応、その他を説明しなければならない。また、「説明と同意」については記録として残さなければならない。
病院で行われる医療はすべてチームとして行われなければならない。医師はチームのリーダーとして、他の関連スタッフの意見を尊重し、協力して質の高い安全な医療を提供しなければならない。
病棟、外来を問わず、患者や職員に対して、責任医師(主治医)を明確に示し、担当医を含めたチームで診療を行うことが必要である。一人しか所属医師がいない診療科に関しては、他科の医師との連携でこれを補う。初期臨床研修医も積極的に診療に関与させるよう配慮するが、主治医とはなれない。また、非常勤医師の担当患者に関しては、当院の常勤医師が主治医となり、非常勤医師との密接な連携により診療を行う。
当該診療科において、医師は他の関連スタッフの参加のもと、定期的に症例検討会等を開き、一人の患者さんをチームとして診療しなければならない。
診療科責任医師(部長等)は、当該診療科の主要疾患についてのデータベース(診療成績、疾病頻度、その他)を作成し、今後の診療内容の向上に役立てなければならない。また必要とされるデータは公表されることとする。
本指針は、総合病院厚生中央病院における医療安全管理体制の確立、医療安全管理のための具体的方策及び医療事故発生時の対応方法等について、指針を示すことにより、適切な医療安全管理を推進し、安全な医療の提供に資することを目的とする。
医療安全は、医療の質に関わる重要な課題である。また、安全な医療の提供は医療の基本となるものであり、各部門及び職員個人が、医療安全の必要性・重要性を部門及び自分自身の課題と認識し、医療安全管理体制の確立を図り安全な医療の遂行を徹底することがもっとも重要である。このため、医療安全感染管理委員会及び医療安全管理室を設置して医療安全管理体制を確立するとともに、医療内容の向上及び医療安全対策等に関する規程を作成する。また、できごとレポート及び医療事故の評価分析により規程等の定期的な見直し等を行い、医療安全管理の強化充実を図る必要がある。
本院の安全管理体制の確保及び推進のため、次に掲げる組織、人員等を配置し、別途規程等に定める。
医療安全マニュアルを策定し職員へ周知するとともに、安全管理に関する組織的な研修を計画的に実施する。
医療事故が発生した場合には、患者に対しては医療上最善の処置を行うとともに、状況の悪化に直ちに対応できる体制を整備する。また、患者・家族等に対しては、誠実に速やかな事実の説明を行う。重大な医療過誤が発生した場合は、現場当事者のみならず病院全体が組織として対応する。
医療に係る安全管理の確保のために、患者に実害のない事例も含めて広く医療事故報告を収集し、調査・分析に基づく改善策の策定及びその実施状況の評価を行なう。医療安全管理委員会に報告すべき事例の範囲は患者影響度分類3b以上とし、医療安全管理者から報告する。
本指針については、院内掲示や総合病院厚生中央病院のホームページに掲載するものとする。
患者やその家族からの苦情及び相談については、相談窓口を設置し、医療内容に関するもの、入退院・医療福祉に関するもの、及びその他の苦情・相談に関するものについて、それぞれ体制を整備し適切に対応する。
医療安全の推進のため、医療安全マニュアル及び改善策の見直しを継続して行い、改正内容については、職員への周知徹底を速やかに行なう。他の医療機関等の安全対策や医療事故等の有用な情報収集を行うとともに、医療安全対策の推進を図る機関への報告を行う。高難度新規医療技術を用いた医療を提供する場合、関係学会の基本的考え方やガイドライン等を参考に実施する。
この指針は、令和元年6月1日から施行する。
厚生中央病院における院内感染の予防など病院感染対策の基本方針を定め、患者及び全職員、訪問者を医療関連感染から防御し、安全で質の高い医療を提供することを目的に本指針を定める。
当院は、急性期医療の病院として、初期医療から高度先進医療まで提供できるよう、先進設備を整え、各種学会認定の医師の臨床研修施設となっているほか、目黒区医師会をはじめ近隣医師会と病診連携を深め、地域の中核病院としての役割を担っていることから、安全で質の高い温かな医療を提供していくことが、責務だと考えている。
現在、感染症を取り巻く状況は予想していなかったタイプの新たな感染症の発生、すでに制圧されていたはずの感染症の再興、そして治療が可能なはずの感染症の多剤耐性化など厳しい状況がある。そのため、効果的な感染管理組織を整備し、医療関連感染の防止と、対策の充実、感染管理の質向上を目指し、院内感染防止対策を全従業者が把握し、この指針に則った医療を患者に提供できるように取り組む。
院長を始め診療部、看護部等各部署の責任者で構成される同委員会において、院内感染対策の病院全体に関わる方針を決定する。また、医療安全管理室を設置し、感染管理者を配備し、業務を推進する。
院長を始め診療部、看護部等各部署の責任者で構成される同委員会において、院内感染対策の病院全体に関わる方針を決定する。また、医療安全管理室を設置し、感染管理者を配備し、業務を推進する。
ICCの方針に基づき、抗菌薬の適正使用を具体的に実践する。医師、看護師、検査技師、薬剤師、事務職員で構成される。
ICC、ICTの方針に基づき、各部署で具体的且つ実践的な感染対策を実施する。
院内感染対策のための基本的考え方及び具体的方策について、個々の従業者の院内感染に対する意識を高め、業務を遂行する上での技能やチームの一員としての意識の向上等を図ることを目的として、年2回程度定期的に開催するほか必要に応じて行う。
法令に定められた感染症の届出及び院内の菌分離状況のサーベイランスを行い、必要に応じて院長への報告、ICTでの検討及び現場へのフィードバックを行う。
感染症患者が発生した場合は、医師または看護師から所定の様式をもってICC、ICTに速やかに報告する。また、緊急を要する感染症の発生時は、直ちに病院管理者へ報告し、対応を協議する。
感染対策の理解と協力を得るため、病院ホームページに掲載し、閲覧の推進に努める。
院内感染対策の推進のため、CDCガイドラインや科学的根拠の強い臨床研究に基づいた、実践可能な「院内感染防止対策マニュアル」を作成し、病院従業者への周知徹底を図るとともに、このマニュアルの定期的な見直し・改訂を行う。
この指針は、令和5年6月1日から施行する。